多くの被害者は入院雑費、妻の付添看護、通院交通費の一部が未だ精算されていない?とか、
私から見れば些末なことに大きなこだわりを持っています。
保険屋さんから治療の打ち切りを打診されると、もうムキになって通院を続ける被害者も沢山おられます。
これらは全て間違っているのです。
交通事故被害者は受傷直後から自身の外傷について学習を続け、後遺障害等級の獲得を視野に入れ、
早期の回復と社会復帰を実現しなければならないのです。
であれば、後遺障害診断は本件交通事故の最大のクライマックスとなるのです。
しかも現状では医師や弁護士の協力は残念ながら多くは期待出来ません。
被害者自身が知識の武装を行い開拓していかなければなりません。 |